開催都市決定（来年１０月）まで１年を切り、招致活動はいよいよ正念場を迎えているが、都民・国民の中には、「なぜ東京での開催が必要なの？」という声が依然としてあるのも事実。

　そんな声に応え、改めて招致の意義を確認しようというシンポジウム「日本を元気にする東京オリンピック・パラリンピックを！」が１４日、六本木の泉ガーデンギャラリーで開催された。

　基調講演を行った建築家の安藤忠雄氏は、渋谷駅周辺の再開発など、自ら進めている環境と調和したまちづくりの実例を示しながら、「１９６４年のオリンピックは当時の日本人の大きな目標となったが、いまの日本には目標がない。環境をアピールした東京オリンピックの開催は大きな目標になる」と期待を示した。

　続くパネルディスカッションには、島田晴雄千葉商科大学学長、末吉竹二郎国連環境計画金融イニシアティブ特別顧問、竹内浩日本オリンピック委員会事業・広報専門委員会副委員長、結城和香子読売新聞記者の４人が出席した。

　冒頭、コーディネーターの河野一郎招致委員会事務総長が、招致を表明した理由について、「現在の日本の閉塞感を何とかしたいという危機感から」と説明、続いてパネリストが招致の意義や今後の戦略などを語った。

　末吉氏は「日本には環境対策の優れた技術や人材があるにも関わらず、それを生かしきれていない。招致はそのきっかけとなる」、島田氏は「前回のオリンピックは経済成長が目標だったが、今回はこの地球を次の世代に残すために何ができるかを示すこと」、竹内氏は「ＩＯＣは競技日程をきちんとこなしてくれる都市を望んでおり、スケジュール管理が得意な日本にはチャンスがある」と、それぞれの考えを示した。

　一方、結城氏は夏季・冬季合わせて過去８回の取材を通した経験をもとに、「オリンピック招致は大きな投資でリスクもあり、功罪含めて冷静に判断する必要がある」と述べた上で、「去年の１０大ニュースのうち明るいニュースはすべてスポーツ関連だった」とスポーツの持つ力の大きさを訴えた。