海上保安庁　海洋情報部　技術・国際課　火山調査官　
新村拓郎（しんむら　たくろう）

　文字通り、仕事に自分の命を賭けることもある人たちがいる。一般の人にはなかなか知られることのない彼らの仕事内容や日々の研鑽・努力にスポットを当て、仕事への情熱を探るシリーズ。
　２０２２年１月、トンガ近郊の海底火山が噴火し、日本の太平洋沿岸を中心に津波警報が発令されたことは記憶に新しい。日本近海の海底火山でも同様のことが起こる可能性があり、事実、ここ１０年内で２回の大規模噴火があったのだ。こうした火山の動向を常時調査している海上保安庁海洋情報部の担当官に、話を聞いた。

２０１３年、２０２１年に小笠原諸島で噴火が発生

　　２０２２年１月１５日１２時半。突如日本列島の太平洋側全域に津波警報や津波注意報が発令された。その原因は、日本列島から約８０００㎞離れた、トンガ領内の海底火山の噴火であった。噴煙が１６㎞にも及ぶ大噴火であり、噴火後に火山島はほぼ消失してしまったという。

　この影響で、日本では太平洋沿岸を中心に広範囲で津波警報が発令され、緊張が走った。結果、いくつかの箇所で小規模な津波が確認された程度で済んだが、これが日本近海の海底火山の噴火であれば、状況は大きく変わった可能性がある。

　実際、小笠原諸島において、２０１３年１１月に「西之島」で、２０２１年８月には「福徳岡ノ場」で海底火山噴火が発生、後者はトンガに迫る高さ１６㎞を超す噴火が発生、３５年ぶりとなる「新島」を誕生させた。そしてその噴火により大量の軽石が発生し、沖縄や南西諸島沿岸部で、船舶の航行に悪影響を及ぼした。

３６海底火山や火山島の動向を定期的に調査

　　幸い「西之島」「福徳岡ノ場」どちらも人命等に影響するような被害はなかったが、日本の海底火山の中には浅瀬にあるものもあり、漁場であることが多いという。そこで突如噴火すれば、漁船等が被害に遭う可能性は十分に考えられる。

　そのような事態を未然に防ぎ、安全な海を維持するため、海上保安庁では日本近海の３６の海底火山や火山島を定期的に調査している。担当するのは、沿岸調査課内にある「海洋防災調査室」と、今回取材した技術・国際課に所属する火山調査官である。

　新村拓郎調査官は、２つの噴火について次のように振り返る。

　「現地調査は、各管区の航空基地などと連携して行っているため、西之島、福徳岡ノ場どちらも、噴火直後は現地の担当がすぐに駆けつけましたが、我々も準備を整え、すぐに現地に向いました。ただ、特に福徳岡ノ場は噴火が激しく、遠方からしか調査することができませんでした。それだけ危険と隣り合わせの調査なのです。安全を確保しつつ調査するのが大前提ですが……調査官としては、少しでも近くに行きたいという思いも持っています」

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